日本BD「健康未来EXPO2019」にて
I’m a resistance fighter™ 宣言キャンペーン
AMR(薬剤耐性)対策支援 クリック募金を同時開催

2019/03/29
※プレスリリースは発表時のものを掲示しております。発表後、内容に変更がある場合がありますのでご注意ください。


日本BD (日本ベクトン・ディッキンソン株式会社 本社:東京都港区赤坂、代表取締役社長:阿知波達雄)は抗菌薬が効かない薬剤耐性(AMR)対策の啓発活動に取り組んでおり、3月30日~4月7日にポートメッセなごや(名古屋市)で開催される第30回日本医学会総会2019の市民展示「健康未来EXPO 2019」の感染症啓発ブース「お薬が効かないバイ菌(耐性菌)って何?」に協賛します。

「I’m a resistance fighter™ 宣言キャンペーン」 
日本BDは、お子さんや一般の方々に薬剤耐性について学んでいただく体験型ブース「お薬が効かないバイ菌(耐性菌)って何?」において、「I’m a resistance fighter™ 宣言キャンペーン」(非営利組織 Antimicrobial Resistance Fighter Coalition 以下「ARFC」主宰)の活動を支援いたします。

キャンペーンでは、「耐性菌を増やさないためにできること」を学んでいただいた方に、「Resistance fighter」を宣言し、サインボードに署名していただきます。ARFCは宣言者に代わり、一人につき1円を健康未来EXPOの感染症啓発活動に寄付します。

「AMR(薬剤耐性)対策支援クリック募金」を同時開催
AMR(薬剤耐性)対策の普及啓発活動を広く認知していただくため、3/20~4/10の期間、以下のサイトにおいて、クリック募金を同時開催します。
http://www.dff.jp/
BDがサポートしているARFCのサイトからも、クリック募金に参加いただけます。
https://www.bdj.co.jp/arfc/click_arfc.html

近年、薬への抵抗性を身に着けた「薬剤耐性菌」の増加が国際的な課題となっており、
このまま対策を怠った場合、2050年までに薬剤耐性による死亡者数はがんの死亡者数を上回ることが予想されています*。日本でも「薬剤耐性(AMR)対策アクションプラン」が策定され、国を挙げてAMR対策の普及啓発に取り組んでいます。薬剤耐性(AMR)は日本医学会総会2019のサブ・テーマともなっており、体験型のブース「お薬が効かないバイ菌って何?」は「薬剤耐性菌」の課題を周知し、感染症予防および耐性菌の拡大抑制への意識を高めていただくために開催されるものです。

日本BDはこれからも、薬剤耐性に対する意識を高めるとともに、薬剤耐性菌を増やさないための啓発活動を推進してまいります。

*O’Neill J, Chair. The Review on Antimicrobial Resistance—Tackling drug-resistant infections globally: final report and recommendations. London: Review on Antimicrobial Resistance; 2016.

健康未来EXPO2019 開催概要
■名称:第30回日本医学会総会 2019 中部 市民展示「健康未来EXPO2019」
■日程:2019年3月30日(土)~4月7日(日)10:00~18:00 ※最終日のみ17:00
■会場:名古屋市国際展示場「ポートメッセなごや」
■入場料:無料
■特設サイト:https://kenko-miraiexpo.jp/

ARFCについて
ARFC(Antimicrobial Resistance Fighter Coalition(薬剤耐性問題に取り組む人々の連合組織))は世界各国の政府機関、専門組織、医療関係者や一般の方々まであらゆるステークホルダーに対して、AMR(薬剤耐性)の認知向上と対策を推進する非営利団体です。BDはARFCの活動を支援しています。ARFCは、「I’m a resistance fighter」というキャッチフレーズを掲げ、世界各国で啓発活動を行っています。

薬剤耐性(AMR)対策について
2015年5月の世界保健総会では、薬剤耐性(AMR)に関するグローバル・アクション・プランが採択され、加盟各国は2年以内に薬剤耐性に関する国家行動計画を策定することを求められました。これを受け、厚生労働省において、薬剤耐性対策に関する包括的な取組について議論するとともに、「国際的に脅威となる感染症対策関係閣僚会議」のもとに、「薬剤耐性に関する検討調整会議」を設置、関係省庁とも議論及び調整を行い、2016年4月5日、同関係閣僚会議において、我が国として初めてのアクションプランが決定され、「適切な薬剤」を「必要な場合に限り」、「適切な量と期間」使用することを徹底するための国民運動の展開や本アクションプランに基づいた対策が推進されています。(厚生労働省ウェブサイト:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000120172.html